国連が定める3月8日の国際女性デー（International Women’s Day）に際し、HPVワクチンの普及に取り組む3団体の女性医師が集い、女性が子宮頸がんから自らの命と健康を守り、次世代へより確かな未来を引き継ぐために必要な情報と知識を報道関係者と共有するため、3月6日（金）、厚生労働省記者会で会見を行った。

声明はこちら：HPVワクチン普及に取り組む3団体による共同声明 「接種率50％で高止まりの現実――勧奨再開から4年、HPVワクチンの課題と展望」

会見には、ちばHPV Zeroプロジェクト代表の甲賀かをり氏（産婦人科医）、みんパピ！みんなで知ろうHPVプロジェクト代表の稲葉可奈子氏（産婦人科医）、守れる命を守る会の代表である石渡勇氏（産婦人科医・日本産婦人科医会会長）、同会の村中璃子氏（医師・ジャーナリスト）の4名が出席し、下記5項目の共同声明を発表した。

また、ちばHPV Zeroプロジェクト代表の甲賀かをり氏は、同会で作成した啓発ポスターを紹介し、「HPVワクチンの接種をためらっている方がいる現状があり、少しでも改善するためにポスターを作成した。

HPVワクチンは小学校6年生から接種できる。早期にHPVワクチンの接種を開始することで予防効果も高まり、副反応の出現が低下するという最新のエビデンスも出ている。

子どものワクチンの最後に、HPVワクチンを小学校6年生で接種するという情報を広めていただきたい。

また高校1年生の9月の終わりまでに接種を始めないと接種を完了できないため、現在高校1年生の方は今月中に接種を開始し、機会を逃さないようにしてほしい」と訴えた。